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碑文谷創(2009.1)
「葬祭業」というのは自明なことではない。
それぞれの理解した「葬祭業」のイメージがある。
宗教界から見た場合、消費者から見た場合、また「葬祭業」同士でも食い違う。
歴史的にも変遷してきた。
これから求められる葬祭業と問う。

1.マーケットとしての「葬祭業」
2.葬祭業の定義と歴史
3.葬祭業の所管が経済産業省である理由
4.「葬祭業」への僧侶からの不満の声
5.キーワードで考える日本の葬祭業


1.マーケットとしての「葬祭業」


■葬祭業の市場規模は1兆2千億円?
葬祭業の市場規模は、公正取引委員会が04年に「葬儀サービスの取引実態に関する調査報告書」において「葬儀の市場規模を示す統計はないが、今回の事業者アンケート調査から一定の推測をすると、約7000億円となる」としている。この根拠は「葬儀専門事業者(3147社:総務省統計調査)及び冠婚葬祭互助会(320社:経済産業省の許可事業者数)に事業者アンケート調査で得られた平均年間売上高(それぞれ1億5000万円、8億80万円)をかけ合わせたもの」となっている。

 しかし、これは葬儀施行に係る全事業者を対象としたものではないので、この市場規模は明らかに実態を下回っている。
 計算としては、日本消費者協会調査(07年)における平均単価(「葬儀一式費用」)142・3万円に07年の人口動態の死亡者数の年間推計110万8334人をかけた数字であると1兆5653億円という数字になる(経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」の08年11月時における1件あたりの売上高は150万円となっている。但し、そこには葬儀施行に含まれない仏壇等の売上も含む)。
 生活保護世帯(葬祭扶助は約10万件)や直葬その他を考慮し、この8割とすると1兆2522億円となる。おそらく1兆1000億円〜1兆4000億円あたりが、おおよその市場規模と推定される。

■葬祭事業者数は約4500?
 06年総務省発表の「事業所・企業統計調査」によれば、葬儀業は事業所数7474、従業員数7万2572である。その他、冠婚葬祭互助会が事業所数885、従業員数1万4265である。これは事業所数であって企業数ではない。
 
 冠婚葬祭互助会の葬儀施行企業は葬儀業に入っているが、独立していないものは冠婚葬祭互助会の一部を形成している。冠婚葬祭互助会には互助会営業部門、結婚式部門も含まれる。また主たる事業が生花店、ギフト店で葬儀施行も扱っているところは「葬儀業」には含まれていない。JAも葬儀施行部門が別会社になっているところは「葬儀業」に含まれるが、独立していない場合等は含まれていない。
つまり、葬祭業に係っている企業、事業所、従業員の総数はデータとしてどこにもない。推定するに、企業数は約4500〜5000程度、従業員総数は9万人程度であろう。
 ちなみに06年「事業所・企業統計調査」(総務省)では葬儀業の企業数は3494、冠婚葬祭互助会は179となっている。

■葬祭業の従事者9万人?但し、正社員・正職員は5割未満
 06年「事業所・企業統計調査」(総務省)によれば、葬儀業の従業員総数は7万2572人。男性4万897人、女性3万1675人である。
 但し常用雇用者数は5万6500人、うち正社員・正職員は3万6090人に過ぎない。正社員・正職員率は従業員総数の49・7%である。
 葬祭業が式場設営業から請負業、サービス業へと変化することにより、1件の葬儀にかかる人数は増加している。だが、正社員・正職員数はそれに応じて増加していない。増加しているのは非正規従業者である。これは日本の他の産業の動向と一致している。


2 葬祭業の定義と歴史

■広辞苑に見る「葬祭業」の定義
 一口に「葬祭業」と言っても「葬儀に係る業」とするとギフト業者、生花業者、仏壇業者…と入るので広くなる。もっとも、各地では「葬祭業」と「葬祭関連業」の差はさほど明確ではなく、生花業者が葬儀施行を行う、葬祭業者が墓地開発に手を染める等、お互いが市場を侵食し合っている。
ここでは一応「葬祭業」を「葬儀施行に携わる業」と規定しておく。ちなみに先に挙げたように、統計上の事業名は「葬儀業」となっている。

「葬祭業」の定義はない―と断言するわけではないが、辞書的に確立されたものはない。
 インターネット上の百科事典であるウィキペディアには「葬祭業(そうさいぎょう)は、葬儀や祭事の執行を請け負う事業である。葬儀のみを行う場合は葬儀業ともいう」と書かれているが、現実に「葬祭業」と「葬儀業」に差があるわけではない。
 広辞苑には「葬祭」は「葬式と祭祀」という説明にもならない説明があるだけであり、「葬祭業」には触れていない。

「葬儀」は「死者を葬る儀式。葬礼。葬式」とあり、「葬儀屋」の項で「葬儀に関する器物を貸しまたは売り、または葬儀一切を引き受ける職業(の人)。葬儀社」とある。
 深読みすると、広辞苑では、「葬儀屋」が一般的で、時間的には「葬儀に関する器物を貸しまたは売る」いわば「葬具提供業」が先行してあり、それが発展して「葬儀一切を引き受ける職業」となり「葬儀社」と言われるようになった。しかし、「葬具提供業」と「葬儀請負業」は並行して存在する、と規定されているかのようである。
 事実、全国を見渡せば「葬祭業」の実態は多様であり、「葬儀請負業」が多いものの、多様な段階の形態の葬祭業が併存している。

■「葬儀屋」の世界
「葬儀社」という言葉も相当市民権を得てきているものの、「葬儀屋」という言葉が社会ではまだ一般的である。また葬祭業の人が自らの仕事を謙遜に「葬儀屋」と称するときにも用いられる。
 だが「葬儀屋」には「葬具提供業」で近代的経営ではなく、また中小零細な企業体というイメージが強く残っている。

 もう一つ「葬儀屋」という言葉のもつ語感には、社会の上からの目線であり、差別感情が見られる。たとえば「所詮、葬儀屋だから」という言い方においてである。
「葬儀屋」には、遅れた産業、まだ近代化がされずサービス業として確立していない業、古臭い因習が幅をきかしている業、といったマイナスイメージがもたれている。裏では「死体処理業」、「死体を商品にして儲けている」「遺族が平静な情況でないことにつけこんで高い金額をふっかけている」といった「偏見イメージ」「悪徳イメージ」が依然としてまかりとおっているのが実情である。
 08年に納棺師の世界を描いた映画「おくりびと」が上映され、その仕事の重要性が広く認識されるようになったとはいえ、偏見そのものがなくなったわけではない。
 それでも60、70年代と比べると、特に2000年以降、社会的偏見は格段と少なくなっている。

■葬祭業の歴史

「葬祭業」は明治以降の職業である。江戸時代にそうした仕事があったことは確かであるが、現在の葬祭業に続いているのはわずか数社程度と少ない。
死者の埋葬や火葬に従事した人や職業の存在は、かなり古くにさかのぼることが可能であるが、現在の「葬祭業」に直接繋がってはいない、と見るべきだろう。現代人にネアンデルタール人が直接つながっているわけではないように。しかし繋がっているものもある。それは死者に係る者を「穢れている」と見て忌避する感覚である。

 あえて言うならば「商業」としての「葬祭業」への参入が盛んになったのは明治中期以降のことである。葬儀が昼間に執り行われるようになり、葬列が派手やかに見せるものとなった時期である。
 葬列を盛んにするための人夫の手配に、葬列を彩る葬具の開発・提供のために葬祭業が多数発生した。但し、これは都市部においてである。

 葬祭業の始まりは一様ではない。葬儀で使う造花の提供から始まり「ハナヤ」と言われ参入した者、棺やそれを運ぶ輿を提供したことから「龕屋(ガンヤ)」「棺屋(カンヤ)」と言われ参入した者、葬式で用いる食材等の手配から進んだ「八百屋(ヤオヤ)」、大工仕事の延長で棺作りに参入した者、とさまざまであった。
 葬具、造花を製造し、これを販売したり貸し付けたりすることから参入した人たちが多かった。

 葬儀が地域共同体によって運営されるものであったことにより、それぞれの地域で葬祭業に係る業も多彩で、一つの言葉に収斂させることは極めて困難である。
 言うならば地域の葬儀運営を補助する仕事として、さまざまな係りをなしたのが葬祭業であった。
 造花で代表的なのは花輪(後に尊敬を込めて「花環」と書かれたが)であったが、これは70年代までは葬祭業者の製造による売り切りで、それが次第にレンタル商品へと移行したものであった。中部から関西では花輪の代わりに仏花とされた樒が用いられた。

■「祭壇」が変えた葬祭業
 都市では昭和の初期から葬列に代わり告別式が盛んとなった。告別式の装飾壇として「祭壇」が登場した(宮型霊柩車、輿型祭壇はいずれも葬列の中心であった輿がデザインの原型になっている)。
提供する葬具の中心が棺から祭壇へと変わったのである。以降、仕事の中心は、祭壇を中心とした式場の設営へと変化していく。

 地方がこの都市の変化を追うようになったのは戦後の50年代以降のことである。日本経済の回復、高度経済成長に合わせて、「葬儀=祭壇」というイメージが強くなり、「葬具料金」は「祭壇料金」という形に全国的に一本化していった。
 昔から葬儀では祭壇らしきものは使われていた。江戸時代の絵を見れば、枕飾りの台程度のものはあった。しかし、いま我々が口にする「祭壇」とはずいぶん異なるものであった。せいぜいが棺周りを装飾するものであった。

 葬式が、移動する「葬列」から静の「告別式」に変化することにより据え置き型の装飾壇「祭壇」が好まれるようになる。
 戦前の都市部における祭壇は、輿こそ仏壇や宮大工による細かな装飾が施されたが、段々は組み立て式の三段飾り程度までであった。これが戦後は4段、5段となり、装飾要素が大きくなった。

 よく日米の葬儀の差を、中心とするのが米国は柩であるから遺体、日本は装飾物の祭壇と見るというのがあるが、日本でも祭壇の輿は柩を運ぶ道具が象徴化しているので、日本でも元来は遺体が中心であった。但し、「祭壇」となることで遺体と物理手に分離したことが、葬儀が特に戦後の高度経済成長期以降、社会儀礼化して変質したことを現している。あるいは祭壇化が葬儀の変質を招いたのである。その時期、葬祭業者が宮型霊柩車を保持すること、目立つ、立派な輿型祭壇を保有することが葬祭業者のアドバンテージ(優位性、強み)になったのである。あたかも現在で斎場(葬儀会館)保持がアドバンテージになっているように(もっとも現在は「勝つ」ためではなく「負けない」ために保持するのであるが、かつても事情は同じであった)。宮型霊柩車競争、祭壇競争が過激になり、突飛で派手なデザインのものまで現れた。

 葬祭業は地域によっては「壇屋(ダンヤ)」と呼ばれるところもあった。「祭壇屋」が略されて「壇屋」となったのだろう。
 かつて葬祭業で働く(求められた)人の中心は、葬具や造花を作ることのできる人で、祭壇等を組み立て、式場を幕等で装飾し、設営することがメインの仕事とされた。
 そこに集まる人々は、まず大工作業がうまい人、職人であることが求められた。
 まさに演劇において大道具、小道具が裏方の職人であるが、まさに葬祭業に従事する者は大道具、小道具の職人としての才能が求められた。

 かつて葬具作りは地域の男性の役割であったが、これが葬祭業に引き渡され、葬祭業は「葬具提供業」になり、次に祭壇設営から式場全般の設営を行うようになり「式場設営業」へと移行した。この大きな動きは全国的に見れば60年代から80年代の20〜30年の間に起こったのである。


3.葬祭業の所管が経済産業省である理由

■所管は厚生省だった
 葬祭業の行政での管轄は、現在では経済産業省であるが、かつては厚生省(当時)であった。
 でも明治以来かと言えばそうではないようだ。墓地、埋葬等の規則に関係する限りは厚生省の管轄であったろうが、戦前は葬祭業の位置付けが明確ではなく、地域共同体の仕事の一部の肩代わり、仕入先のようなものであった。

「葬祭業」という独立した事業は都市部から始まり、地域の山間部では90年代になってようやく事業者に頼むようになったというところもある。
 戦時中あるいはその以前は、葬祭業は「葬具販売業」であったから「商業」に分類されていたが、戦後は法律的な接点をもったのが、墓地、埋葬等に関する法律であったので葬祭業は厚生省と接点をもった。理由は死体を取り扱うからであった。

 葬儀であるから遺体が中心にある。しかし、かつて遺体を洗浄する湯灌は地域社会によって行われた。遺体は必ずしも葬祭業者の扱うものではなかった。
いつからということは明確に言えないが、また、地域によっても大きく異なるが、おそらく事故遺体、災害遺体、犯罪遺体、腐敗遺体等は早くから葬祭業者の手に委ねられたのではないだろうか。
 昭和初期以降、都市部では順次遺体処置への葬祭業者の介入があったものと見られる。戦後の50年代には都市部では葬祭業者の係りが認定されるし、全国的に見ても70年代以降には明らかに遺体処置への介入が認められる。

 遺体の15%程度には腐敗、損傷が現在でも見られることから、かなり早い時期から、建前は地域が係ることになっていたとはいえ、葬祭業者の遺体処置への係りがあったと思われる。
57年にすでに「死体取扱師から式典指導者へ」という業界の願望が見てとれる。ということは、それよりずっと以前から葬祭業者により遺体の取り扱いが行われていたということを示している。事実、災害遺体、事故遺体等への係りは戦後早い時期から各地で認められている。
 
したがって葬祭業者が戦後早い時期に行政の主管を厚生省と見なしていたのは不思議ではない。70年までは専門事業者の全国組織である全葬連の役員に「厚生大臣表彰」が行われている(現在は「経済産業大臣表彰」へ変わっている)。
 葬祭業が厚生省主管から経済産業省主管へと移行したのには3つの理由が考えられる。
@米国フューナラルディレクター制度の影響
A「葬祭サービス業」論の台頭
B冠婚葬祭互助会の台頭と拡大
 以下、それぞれを見ていこう。

■米国の葬祭業の影響
 @の「米国フューナラルディレクター制度の影響」は、戦後間もなくして始まった米国の葬祭業者と日本の葬祭業者との交流が大きく影響している。この交流は日本の葬祭業に大きな刺激を与えた。
米国においては、葬祭業は「フューネラルディレクター」として資格制度化され、社会的位置づけが比較的高いのに対し、日本社会では低い(実情は米国においても弁護士や医師に比肩するほどは社会的地位が高いわけではないが、当時は日本の葬祭業者は羨望をもって米国の葬祭業者を見ていた)。つまり日本の葬祭業者に対しては社会的偏見があり、また、各事業者も「カ(ガ)ンヤ」「ハナヤ」的な、家業的経営が多く、近代経営から立ち遅れている、という認識であった。

 戦後、早い時期から全葬連が「葬祭業の社会的地位の向上」をスローガンに掲げ、96年に葬祭ディレクター技能審査の発足に際しても、第一の目的に掲げられたのは「葬祭従事者の社会的地位の向上」であった。これが葬祭業界の悲願であったということは、葬祭業界は長く社会的地位が低く見られていたということを立証している。
「死体取扱師ではなく、式典指揮者(注・当時フューネラルディレクターがこう訳され、理解されていた)へ」という願望は、北米では「フューネラルディレクター」のほとんどは「エンバーマー」を兼ねている、つまり「葬儀の専門家」は「遺体の専門家」でもあるという事実に対し、半分目を閉じることとなった。

 日本では米国においては「遺体の専門家」でもあるという部分は熱心には注目されなかった。その理由としては、日本では米国とは大きく異なり、遺体は「土葬ではなく火葬」されるのが一般的であり、すぐ火葬される遺体に保存処置は日本では不要という見解であった。また、エンバーミングは遺体の一部を切開するので刑法「死体遺棄罪」に抵触するのではないか、という危惧があったからである(現在では大阪高裁の「エンバーミングは日本遺体衛生保全協会(IFSA)の自主基準に従って行われる限り違法性はない」との判決に対する疑義が最高裁で棄却され確定しているので、条件付きで違法性がないとされている)。

■「葬祭サービス論」の台頭
 A「『葬祭サービス業』論の台頭」であるが、これが唱えられた理由は、葬祭業を「サービス業」と位置づけることにより、通産省(当時)の主管となり、また「死体取扱師」のように見られる偏見から脱皮できるのではないかと考えられたからである。この論の背後に、北米では「葬儀」を表す「フューネラルサービス」を「葬祭サービス」と誤訳したことも拍車をかけたと思われる。

 このことから葬祭業は「葬具(提供)業」というハード、つまり物品製造・販売業からソフト、つまりサービス業へ転換しなければならないという「葬祭サービス業」への転換が強く叫ばれることとなった。
その「ソフト化」とは、「海外の技術も参考として造形(おそらくエンバーミングの修復技術を想定したものであろう)、美術、写真、演出、話法」であり、「当日施行で業務を終わりとするのではなく、その後の返礼品、法事、仏壇、墓、遺産相続等のアフターサービスの再開発による業務の拡張」であった。

 現在では「葬祭業」においてほとんど常識化されている映像、音響、ギフト、アフターサービスは70年代以降に唱えられたものである。
 通夜前に祭壇設営は行っていたが、通夜での葬祭従事者の立ち会いは80年代までは必ずしも一般化していたわけではなかった。これらは「葬祭サービス」論が開拓したサービス分野であった。

■互助会の誕生と拡大
 B「冠婚葬祭互助会の台頭と拡大」は、厚生省管轄から通産省管轄へ大きく影響した。
いまではシェアの47%と葬儀の半分近くを占める冠婚葬祭互助会は、戦後始まった。
 戦後間もない48年、横須賀の西村葬儀社が当時の混乱した社会を背景に横須賀市冠婚葬祭互助会として発足したのがその最初である。最初の互助会は葬儀社が始めたのである。これは月掛15円で満期10年1800円というものであった。冠婚葬祭の費用を準備するシステムとして始まった。これが大きく発展するのは53年に名古屋市冠婚葬祭互助会(当時)が発足し、日経新聞に大きく紹介されたことによる。

 このことがきっかけとなり互助会システムは当時流行した新生活運動を背景に飛躍的に全国各地に誕生し、勢力を増やした。互助会を行ったのは西村葬儀社のように元は葬祭専門事業者であったものもあったが、その多くは異業種であった。元来の葬祭専門事業者にとっては「アウトサイダー」であった。
互助会自体は結婚式や葬式の費用を準備するシステムであったが、次第に自前で結婚式や葬式を提供するようになった。つまり結婚式場業や葬祭業に進出したのである。
 
 葬祭業が明確にビジネス(営利事業)と認識されたのは互助会が最初ではないだろうか。昭和初期に大阪・公益社が株式会社として葬祭業を始めたのが最初であるが、一種のムーブメントとして展開したのは互助会が最初であろう。元々の葬儀社が営利事業でなかったのではなく、葬祭業を、消費者に葬祭用品・サービスを提供する事業と捉え、そこで収益をあげるために商品、サービス、対価を企画・計算したという点で画期的であった。

 こうしたビジネス化は戦後文化の中で旧来の儀礼の簡略化を図る風潮とも合致して人気となった。
だが、「葬具屋」「葬儀屋」と言われた葬祭業者は、その事業展開に地元の地域共同体、あるいは近世以来、民衆の生活文化と深く結びつき「葬祭仏教」とも言うべき文化を築き上げてきた仏教寺院と深く結びついており、その慣習や伝統文化とない交ぜになっていた。そのため事業という観点では自立していなかった。その古さが互助会の進出を許した。

 しかし他方で営利追求が過ぎて互助会は消費者問題を引き起こし、社会的規制対象ともなった。その結果が割賦販売法の適用であった。
著しい拡大を見せた冠婚葬祭互助会は、73年には通産省の下で許認可事業となった。この意味は、一つは規制であり、もう一つは公認であった。マイナスだけではなくプラスも互助会は手に入れたのである。
これを受け、専門事業者団体である全葬連も74年以降、通産省を主管とすることに決した。

■葬祭事業
 74年以降、専門事業者も互助会事業者も通産省(当時、現在、経済産業省)を主管とすることを決した。
 これは互助会の葬祭業への進出、拡大だけではなく、葬祭業を囲む機運のようなものも大きく影響しているように思われる。

 60年代から全国に祭壇が普及し、国内経済の上昇に伴い、「儀式産業」として葬祭業者が自覚したことが大きく影響した。事実、葬祭業に進出したのは互助会だけではなかった。さまざまな事業者がこの時期に葬祭業に進出した。おそらく現在葬祭事業を行っている事業者の約7割が60年代以降に葬祭業に携わっていると思われる。互助会も農協も生協も専門事業者も含めてである。

 日本社会は、戦中、戦争直後の疲弊から立ち直り、世の中が「世間並み」「人並み」の葬儀を志向することにより、葬祭業の事業規模は拡大した。同時にこの時期以降、葬祭業界は「消費者問題」を抱えることになった。また、葬儀のヘゲモニー(主導権)を巡って仏教寺院との軋轢も増すことになる。


4.「葬祭業」への僧侶からの不満の声

 もしかしたら葬祭業者の一部には不本意な意見かもしれない。また、全ての僧侶の意見でもない。しかし、僧侶の一部には事実ある葬祭業者への不満を以下紹介する。

 僧侶が葬祭業について言うときは「葬儀屋」であることが多い。
「最近の葬儀屋は葬儀の日程を決めてからこっちに電話をしてくる」
 と使う。
「何でも自分たちの都合で決めて、こっちが『都合が悪い』と言うものなら、『いいです。こちらでどなたか紹介しますから』と言うんだぜ。失礼ったらありゃしない」
「通夜で葬儀会館に行って控室に案内しようとするから、『まず祭壇を見せてくれ』とホールに行ったらご本尊がないじゃないか。だから『えつ?ご本尊もないところで葬儀をさせようとしているのか』と怒ってやった。最近の葬儀屋は何も知らない」(もちろん、本尊の用意を葬祭業者に託するというのは正当ではない、ということを承知で紹介する)

「最近は葬儀社がサービスとか言って、遺族に何もさせようとしない。葬儀会館に行ってもお茶をもってくるのも葬儀屋。お布施をもってくるのも葬儀屋。最後に『ありがとうございました』と見送るのも葬儀屋だ。檀家なのに遺族は顔も出そうとしない」(それなら僧侶がまず遺族の席に顔を出すべきだろうという反論はあっていい。)
「布施も最近は少なくなったね。きっと葬儀屋が途中でピンハネしてるんじゃないかと疑ってしまう。葬儀屋にそれとなく言うと『最近、どちらさまも不況ですから』と答えるのだが、祭壇料で150万円もとっておいて布施が40万円きりだ。昔は『ご膳料』『お車料』とか言ってあれこれ包んできたものだが、いまは何もない。導師も軽く見られたものだ」

「いや先日のお斎ではビックリしたね。部屋の中央に遺族が座っているもんだから、葬儀屋に『オレはどこへ座ればいいんだ』と訊いたら、『和尚さんはどこでも空いている席にお座りください』と言うのだ。何でも『ご遺族様の意向です』で済ませてしまう。最近の消費者は『サービスされて当然。こっちがお金出しているのだから』と非常識だ。それを誰も咎めようとしない。昔だったら長老というのがいて『遺族は下、和尚が真ん中』と仕切っていたものだが、長老もいなければ、葬儀屋も言わない。若い葬儀屋は常識、習慣というものがわかっていない」

「最近葬儀屋も偉くなって『1級葬祭ディレクター』とかいうのを胸につけて、威張って指示している。昔は半纏着て、お客の前には出ない、奥ゆかしさがあったが。いまは何でも仕切っている。『ご住職、ご出棺は11時ですよ』と念を押してくる。また『ご住職、私がキューを出しますから、その時歩き出してください。喪主様がご高齢なので、ゆっくりと歩いてください』とオーケストラの指揮者みたいだ」
「葬儀屋の奴、いくら『真宗では塩を使わない』と言って聞かせてもだめ。『ご遺族がご希望なさるので』と言うんだ。『もしダメなら直接ご遺族に言ってください』と言いやがる。遺族にこちらが言うと角が立つと思って言っているのに言うことをきかない」

「葬儀屋に『言うこときかないなら出入り禁止だ』と言い渡したら、檀家総代の葬式だよ、これを隣町の寺の住職にもっていったんだよ。その僧侶に言ったら、『葬儀屋が電話をかけてきて、住職は葬儀をなさらないって言って困ってるんです。代わりにお願いします、と言われたんで、家族も同意しているって言うんで、葬式は待ってくれないので引き受けた』と言うのだ。檀家総代の葬式をもっていかれた、と大恥かいた」

「葬儀屋から『名古屋で○○宗のいいお寺さんをご紹介願いますか』と言うので弟子筋の寺を紹介した。弟子筋からは後日『ご紹介いただきありがとうございました。きちんとお勤めさせていただきました』とお礼が届いたのだが、葬儀屋からは何の挨拶もない。もうける話にだけは熱心だが、常識というか、お礼も知らない」
 これはあくまで一部の話である。僧侶全てを代表するわけではない。しかし、こういう意見もあるのだということは知っていていいだろう。


5 キーワードで考える日本の葬祭業

■北米の葬儀社のキーワード
 日本の「葬祭業」というのは必ずしも自明ではない。
一応、遺体を病院から引き取り、搬送し、安置し、納棺をし、通夜・葬儀を設営・運営し、出棺し、火葬場へ送迎し、といった死後数日間にわたる葬儀を運営・工程管理する業とでも言おうか。
北米であれば、「モーチュアリ(葬儀社)」は、以下のようなキーワードで論ずることができるだろう(NFDA=全米フューネラルディレクターズ協会の報道等に基づく)。

@「葬祭業経営」
A「フューネラルホーム(<葬儀会館)」
B「キャスケット(棺)」
C「お別れ」
D「エンバーミング」
E「グリーフケア」
F「霊柩車」
G「プレニード(生前契約)」
H「火葬(埋葬)」
I「フューネラルディレクター」
J「フューネラルロー(葬儀に関する消費者保護を目的とした法的規制)
以上のキーワードで語ると、全体像が浮かび上がり、モデルのようなものができる感じがする。このキーワードに近い感じで日本の葬祭業を以下、見ていくことにする。

■いまや多様な経営形態
 日本で言えば、@の「葬祭業経営」という問題は、専門事業者あり、互助会あり、JAあり、生協あり、と基本とする形態の差があり、それぞれ課題とすることが少しずつ異なっている。
全葬連が所属の中小専門事業者に対して「葬祭事業の経営」という問題を取り上げ、研修を開始して約10年で、ようやくその緒についた段階にあると言えよう。

 一時「家内経営から脱皮して近代経営」へ、というスローガンが唱えられた。しかし、さまざまな資本形態による新規参入が多くなり、共通する課題が見えにくくなってきたように思われる。
 葬祭業にも資本と経営が分離した企業が現れている。それに加えて市民団体を装うNPO法人格の葬祭業者も現れている。あるいは葬祭業者がNPO法人格をとって、あたかも市民団体のような顔をして事業展開する事例も見られる。もちろん、健全な市民団体であるNPOもある。
北米でも見られるように日本でも企業合併・吸収が行われている。上場企業は少ないものの、多彩な顔ぶれとなっている。

 おそらくこれからは、よきにしろ悪しきにせよ、葬祭業は「特殊」な事業分野ではなくなっていくことであろう。
 07年日本消費者協会調査でおもしろい結果が出た。
 シェアとしては互助会が47%、JAが13%を支配しているはずなのに、消費者の回答では62%が「葬儀社」に依頼したことになっている。互助会やJAに依頼した割合は実勢を大きく下回っていた。
 これは消費者にとって事業者の経営形態はあまり意味をもっていないということである。

■斎場の動向
 A「フューネラルホーム」に関しては、日本では50年代までは7〜8割が自宅葬が占めていた。最初の斎場は60年代であるが、それは例外的な存在でしかなかった。
斎場が大きく動いたのは80年代である。90年代に大爆発し、全国各地に「斎場戦争」を引き起こした。
日本の斎場は北米に比べると「フューネラルホール」とでも言うべき式場を中心とした施設であった。
2000年前後から「フューネラルホーム」に近い、遺族空間を大切にした小型斎場が登場し、「自宅代わり」というコンセプトが出てきて、極端に言うならば、斎場エリアが周辺2キロメートルから1キロメートルに縮小する展開となっている。

 斎場(葬儀会館)葬が定着し、葬祭事業者名よりも施設名が取沙汰されるようになっている。
 骨葬(葬儀を火葬後に行う方式)が多いため、式場としての需要が多くないと見られ建設が遅れた東北地方も、2000年以降建設ラッシュとなっている。福岡市、北九州市、札幌市の激しい斎場戦争が有名であるが、東北の福島県でも人口比にすると斎場の供給過多による激しい斎場戦争が繰り広げられている。

 斎場の優劣は当初は式場の収容人数の多さで競われた時期もあるが、いま注目されているのは遺族が死別後間もない葬儀期間を落ち着いて過ごせる空間であるかという評価軸が出てきたことである。
「大は小を兼ねる」と考えられていたが、それこそ「大」はロビーや他のフロア等を使ってしのげるが、けっして「小」を兼ねないということである。
 これまでは「施設があるかどうか」が問われたが「どのような施設であるか」ということと「そこでどのようなサービスが提供されるか(あるいは遺族の感情を邪魔しないか)」が問われようとしている。

■変わる祭壇
 Bの北米の「キャスケット」に代わる位置づけをもっているのが日本では「祭壇」である。
葬儀費用においても北米ではキャスケットの費用が占める割合が高かった(現在は火葬の増加で事情変化もある)。
日本では葬儀施行費用が「祭壇料」と言われるほど、祭壇が大きな位置を占めてきた。
戦後の高度経済成長期以降、「大きな、立派な祭壇」が志向されたが、いまや消費者の祭壇に対する価値観が大きく変動している。
 
 祭壇の大小が基準ではなくなり、全盛を誇った白木祭壇も生花祭壇に取って代わられる勢いである。その生花祭壇も花の量の多さが競われる時代は終わろうとしている。
「花は白」という前提も崩れ、色花が普通に用いられ、イメージも「温かさ」が表現されるものへと変わってきている。ここでも大きさからデザイン的質が求められるようになってきている。まだまだ生花祭壇に対する常識が覆る余地があるように思われる。逆説的だが「葬儀の花」から脱することが、これからの葬儀の花であるように思われる。

「生花祭壇」ではなく「柩を囲む生花」という概念も登場、さらにはアートフラワー(造花)も登場し、これからは個性化の流れでさまざまな展開が行われようとしている。
 造花の世界も大きく変わりつつある。かつての「贋物」「まがい物」「安っぽさ」から新しい表現の時代に変化しつつある。「造花は生花に勝てない」という常識は崩れようとしている。問題は消費者にも材料の明示をすることである。

 北米において、埋葬(土葬)から火葬へという大きな流れの中で、「立派な棺」から「火葬までの棺」と位置を低めているように、日本でも祭壇のもつ位置は低下してきている。もはや葬儀施行費用を「祭壇料」と表現することは困難で「基本葬儀料」という表現に置き換える必要に迫られている。
「基本葬儀料」と名前を換える利点はさらにある。これまでは「物」を売っていた形であったが、これからは「サービスの質」が問われることになる。

 これからは「祭壇」というモノの値段がどうかではなく、モノの品質・デザイン、サービスの質、遺族のグリーフの感情をどう配慮しているか、さらに「人材」が問われるようになるだろう。
今までは「モノ」でごまかせたが、これからはごまかせるものがなくなり、本物勝負の時代になるのではなかろうか。

■お別れ、儀式
 葬儀が「死者をあの世に送る」という宗教性の高いものから、「死者と別れる」という性格が強いものになってきている。
 これは生活者が葬儀に求める機能が変化してきていることを表す。
 95年頃に登場した「家族葬」は、葬儀のもつ社会儀礼色、言うなれば地域や社会への死者の告知、地域社会からの顕彰、後継者への引継ぎ、という社会的プレゼンテーションの否定と近親者によるお別れの重視への転換を現す象徴的な形態である。

 葬儀の死者を彼岸へ送る宗教的機能が低下しているのは日本だけではない。北米、日本に共通する傾向である。
北米において自分が通う教会の牧師(司祭)による葬儀からフューネラルホームと契約するチャプレン(教会に属さないで、学校、軍隊、病院等で働く宗教者のこと)による葬儀が増えている。これは「世俗化」と言われる現象である。日本でも似た現象が進行している。
地方ではまだ檀家制度が強いものの、葬儀において相対的に宗教者の地位は低下している。葬儀の場所において斎場が主流となることで、自然に葬祭業者の発言権が高まり、僧侶からは「寺院軽視」の不満が、葬祭業者からは「本来すべき寺院のケアがなされないからやっている」と宗教者の非力さへの批判となって現れている。

■大都市の宗教的浮動層
 都市のもつ問題はさらに深刻である。首都圏では非檀家(檀家となっている寺をもたない人)の割合が5割近くいて、その人たちの葬儀は、「遺族が自分の檀那寺へ依頼する」ものではなく、「葬祭業者に寺院の斡旋を依頼する」ものになる。北米のチャプレンみたいな存在である。

 こうした事情を背景に僧侶派遣プロダクションが現れ、葬祭業者への僧侶からの紹介料、リベート等が生まれている。
 寺院経済を考えると、葬儀や法事での檀家からの布施は、寺院経営の大部分を担ってきた。したがって檀家の数が多く生活層が豊かな寺院は潤い、檀家の数が少なく生活層も貧しい寺院は困窮し、自立できない。

 地方では過疎化による檀家数減少傾向が続いている。おそらく経済的に自活できている寺院は3割程度で、多くの寺院は僧侶が複数寺院の兼務や学校教師等との兼職によって支えている。
 興味深いことに、僧侶派遣プロダクションには地方で自活できない寺院の僧侶が「出稼ぎ」している例が少なくないことである。

 僧侶派遣プロダクションの存在を私は「宗教の収奪」と批判した。それに対して「檀那寺の僧侶よりも派遣僧の人格が立派なことがある」と在京の葬祭業者から指摘を受けたことがある。たくさんの檀家を抱えた寺院に生まれたことで、宗教的にではなく、経済的に裕福に育った世襲の僧侶より、地方で経済的に恵まれず、寺院を維持するためにやむなく出稼ぎしている僧侶のほうの資質が上、ということは大いにありうることである。
 しかし、そのようなプロダクションによって収奪されているのは遺族および派遣僧である。収奪しているのはそうしたプロダクションの経営者であり、それによって経済的利益を得ている者である。

■葬式の変化―「葬儀・告別式」の死語化
 葬儀というのは、かつては民俗的宗教的な儀礼としてあった。僧侶も地域の僧侶として檀家の葬儀に係わった。だが戦後の高度経済成長以降は、社会儀礼色を強め、その結果、葬儀式よりも告別式主体に変わった。

あえて典型化して述べるならば、元来は、
(1)通夜は、閉じられた故人と親しい関係者によって営まれる、死を受け止め、死者と惜別するためのもので、
(2)葬儀は死の事実を厳粛に受け止め、死者を彼岸に送り出す宗教的儀礼であり、
(3)告別式は故人の社会関係を表し、それに連なる人々に死を告知し、それらの人々によって弔われる、どちらかと言えば社会的儀礼色の強いものであった。
しかし近年見られることは、会葬者が告別式にではなく、本来は近親者による親和的な世界である通夜に押し寄せ、その結果、実態が「通夜・告別式」化していることである。
その結果、通夜の翌日(一般に、であり、地方により異なることがあるが)に行われる葬儀・告別式においては葬儀の参列者と告別式への会葬者がほとんど等しいものとなり、告別式機能が事実上なくなろうとしている。
しかも社会儀礼色のある葬儀を嫌って行われる家族葬の普及により葬儀全体が閉鎖的なものとなってきている。

■垢抜けした「セレモニー」
 90年代以降、葬儀がもっていた生々しさ、土俗的要素が減少してきたように感じるのは筆者だけではないだろう。地域共同体が主体となり、それゆえ色濃く地域習俗と宗教性が覆っていた、だからあまり垢抜けない儀礼であった葬儀が変わってきたのである。
それは戦後文化の浸透と無縁でないが、一つの大きな要素は葬祭業者の手に葬儀の主導権が移ったことではないだろうか。

 葬祭業者が葬儀を「売れるセレモニー」として、つまり「商品」として消費者に提供しようとしたことが大きく影響したのではなかろうか。
 儀礼、特に死の儀礼が民衆に担われていた時には、時として猥雑な要素を抱え込まざるを得ない。だがそれが商品化する過程では猥雑なものが捨てられ、「タブー」は「マナー」に名前を変え、「慣習」は「マニュアル」と化し、そして民衆が「参加」するものから「観る」ものへと変化していった。
 死に対するリアルな怖れの感覚が会葬礼状の中に小ぎれいに包まれた「清め塩」によって簡単に拭われるものとなったのがその象徴ではなかろうか。
 
 儀礼が演出されるものとなることにより、民衆の心の奥底で感応しあっていた宗教儀礼が表層に現れ、「理解できない、無意味なもの」と取り扱われ、定められた筋書きの一部を構成する一こまになっていった。宗教儀礼が力を失ったのは、それに反応する遺族、会葬者が少なくなったことにもよる。
 死というものはリアルな叫びのようなものがあり、宗教儀礼はそれに呼応しているものがあったように思う。「スマートな儀礼」は人と人の関係性も、本来もっていた人間的部分も、深く感応する宗教性も奪ったのではないか。

■直葬の行方
 直葬(ちょくそう。葬儀の儀礼を行わず火葬のみを施すもの)において「炉前(ろまえ)の読経」が求められることが多いことから、そこに宗教心の残滓を懸命に求めようとする宗教家や宗教学者がいる。だが、あまり意味のあることではないように思う。

 直葬を「火葬(荼毘)式」とかよんでいかにも儀礼っぽく言う葬祭業者がいる。しかし、戦災で焼死した人の前での読経や震災で火葬しか許されなかった人の火葬前の読経と現在の「炉前の読経」の多くが同じ意味をもつのではないように思う。それはきれいごとであるように思う。
 言うなれば直葬の現場には(全てがとは言わない。その多くが)「必死さ」がないのだ。むしろ言い訳として「炉前の読経」があるのだ。そう考えたほうが自然に思われる。

■エンバーミング
 米国では南北戦争(1861〜1865)の戦死者の遺体を故郷に送還するために防腐処置としてエンバーミングが多数行われるようになり普及した。
 当初は規制がなかったが、技術水準等がバラバラ等で紛争が絶えなかったので、これを規制するためにエンバーマー、フューネラルディレクター(両方の資格をもつ人が多い)の資格設定が行われるようになった。

 エンバーミングは、北米では一時95%の遺体に施されていたが、近年は北米でも火葬率が高まっていることから多少減少している。しかし、いまでも8割以上の遺体にエンバーミングが施されていると推定される。
 欧州でもエンバーミングは普及しているが、エンバーマーの資格認定においては北米が厳しい。
 北米においては、死者は葬儀社の手でフューネラルホーム内の処置室に運ばれ、エンバーミングしている間(日本のように3〜4時間とかではなく1〜3日預かる)に、担当のフューネラルディレクターと遺族はどのような葬儀を行うかを充分に話し合って葬儀の内容や段取りを打ち合わせる。

 北米の葬儀の特徴は、一方でエンバーミングであるが、この間に行われる綿密な遺族との打ち合わせにあると言えよう。それを防腐処置が可能にしている。
 エンバーミングの中で防腐処置は中心的な要素であるが、目的はそれだけではない。まず遺体全身を洗浄・消毒し、死者の顔を整え、血管をとおして防腐剤と体内の血液を交換し、胃や腸内部のものを吸引し、防腐剤を入れ、さらに必要な修復処置を施す。この修復はレストラーティブ・アートで直訳するならば復旧のためのアートであり、生前の元気な状態に高い技術をもって復することである。そして家族の望む衣装への着替えを行い、化粧をし、納棺する。

 エンバーミングでお別れする人々に後悔や悪い印象を与えないで、きれいな顔で対面することを可能としている。
 日本で葬儀が慌しく行われるのは、遺体の腐敗が進行し、死者の尊厳が崩落する前に葬儀をしてしまおう、と考えるからである。
 それが死者との充分な別れの時間を遺族や関係者がもつべき時間を奪っているとも言える。

 もちろんヨーロッパ等でエンバーミングが「死者の美化」であり「死のリアルな現実から目を逸らす」働きがある、という批判がされることも知っている。しかし、エンバーミングしたほうがいい遺体、遺族もいることは確かなことである。「エンバーミングしない自由」も「エンバーミングされる自由」ももっていていい。しかし、いまの日本ではほとんどの遺族は「エンバーミングを選択する自由」がない。これは問題だろう。

■習俗としての湯灌、納棺
 日本の遺体処置と言えば、かつては地域共同体の人間(同じ組内の人、僧侶、遺族、とか地域によって異なっていたが)によって納棺前に湯灌を施したことである。
 これは遺体を洗い清めることで死者の浄化を行うという宗教的意味合いに加えて、実際的には死後硬直が進んだ中で、服を仏衣にあらためさせ、納棺(かつては座棺であった)するという、ある意味では力づくの作業であった。

 遺体がいろいろな状態にあるのは葬祭従事者がよく知ることである。きれいな遺体がある反面、何らかの処置を施す必要のある遺体がある。現在でも15%程度はそうした遺体があるのだから、当時も同じくらいあったと想定される。体液・血液に塗れての作業も少なくなかった。
 湯灌や納棺の作業は、かつてを懐かしみ、美談として語られるだけのものではなかったことは確かなことである。

■病院での「死後の処置」
 戦後、死亡の場所が自宅から病院へと替わっていく中で、遺体処置は主として病院の仕事になった。
 病院では、かつては、危篤時に、家族を病室の外に出し、医師が患者の上に乗り心臓マッサージを施し、それでも心臓が再開しないことを確認する、という死亡がやむをえないものであることを家族に示す、儀礼行動もしばしば取られた。これにより患者のあばら骨が折れるということも珍しくなかった。
医師による死亡判定後に、看護師等の医療関係者の手で、着衣を脱がせ、傷口を包帯等で覆い、胃の内部にあるものを吐き出させ、体液の漏出を防ぐために身体の穴という穴を脱脂綿で塞ぎ、身体を清拭し、新しい浴衣に着替えさせ、髭剃り、化粧等を施す、といった「死後の処置」が行われた。

 病院死の場合には病院で死後の処置をしてくれる。では自宅死の場合にはどうか。しばらくは地域共同体での湯灌も行われていたが、次第にその仕事は葬祭業者の手に委ねられるようになった。
 葬祭業者が行う場合、古来の湯灌ではなく、病院の死後の処置に納棺をプラスした作業であることが多い。
 現在では、「死後の処置」を「エンゼルケア」と言い、死後の処置に遺族を参加させ、それが遺族のグリーフのケアに意味あること、と死後の処置のあり方を見直す動きもある。
 その反面、「死後の処置」は「死後」であるから健康保険の対象にならず、遺族への請求もままならないことから、この作業を安価に(あるいは無料で)葬祭業者に下請けさせる病院もある。

■外注化される遺体処置と公衆衛生
 80年代後半から遺体処置を請け負う専門業者が出現した。高齢者在宅入浴介助サービスから転じた新しい湯灌サービス。あるいは死装束、死化粧を施す納棺サービスである。88年からはエンバーミングも導入された。
 同じ「湯灌」という名称を用いても、現在の「湯灌」は、かつての習俗としての湯灌とは別物である。

 遺体処置が専門業化することにより処置技術は大幅に向上した。だが、問題は公衆衛生への配慮であろう。エンバーミングで使用するような薬品も入ってきているが、遺体処置に携わる者が正しい教育を受けないまま、自己流で処置することで、労働衛生上、公衆衛生上の危険を抱えるケースがある。
 北米ではエンバーミングと葬祭業が分離せず、そして専門教育と資格制度ということでクリアしてきたが、日本では遺体処置に明確な基準をもっているのはエンバーミングのみである。エンバーミングは日本遺体衛生保全協会(IFSA)が自主基準とエンバーマーの養成基準をつくり行っている。
しかし、その他の湯灌、納棺に従事する者のほとんどが、基準や養成カリキュラム不在のまま行っているという状態は改善される必要がある。

 さらに、通常の遺体取り扱いにおいても、遺体の尊厳を考えるならば、公衆衛生的な配慮も充分に行うことが必要ではないか。
「手袋をして遺体を取り扱うと丁寧でないと思われる」
というおかしな配慮はもうすべきでないだろう。
「大切な存在だから手袋を着用して取り扱う」
と言い切る自信が必要ではないか。
 もし葬祭業が「前近代性」を脱却しようとするならば、遺体に対する尊厳性の確保の倫理教育と遺体取扱の公衆衛生の確保を図る必要があるように思われる。

■グリーフサポート
 北米の葬祭業者に最も学ぶべき点の一つは、遺族の心情を配慮することを第1に考える教育が徹底していることであろう。
 遺族との葬儀の前に行われる打ち合わせでも、エンバーミングも、お別れ(ビューイング等)でも、葬儀後の遺族へのアフターフォローでも、遺族のグリーフへの配慮が大切にされている。但し、雑誌等で見る限りであるが、それがときどきセールスプロモーション臭さを伴っているが。

 遺族のグリーフへの配慮を、橋爪謙一郎氏に倣って「グリーフケア」というよりも「グリーフサポート」と呼んだほうがいいだろう。
その理由は葬祭従事者においては専門家としての教育が不足すること、もう一つは日本語のもつ「ケア」という言葉がしばしば「癒してあげる」というような、上から目線になることを防ぐためである。
おそらく最も難しく、最も大切なのは、遺族自身が必要とするとき、その心情に耳を傾ける、寄り添うことであろう。

 そしてこの大切な業務は葬祭従事者だけではなく、係る宗教者にも求められていることのように思われる。
 宗教者と葬祭業者の葬儀に対するヘゲモニー争いほど不毛なものはない。主体は死者とその遺族である。その葬儀を「主宰する」のではなく、いかにその心情を配慮してサポートできるか、こそ配慮すべきことだろう。そのためには宗教者も葬祭業者ももっと謙虚になるべきだろうし、もっと自分の役割の重要性について自覚すべきだろう。

 ある人が「法事はお金になるが、グリーフサポートはお金にならない」と言ったが、お金は妬みや恨みを買うことがあるが、グリーフサポートは信頼を生むだろう。「葬祭サービス」を突き詰めれば「グリーフサポート」に行き着くはずであろう。

■霊柩車の未来
 かつて宮型霊柩車をもつことが葬祭業者の誇りであり、同業者間の競争の武器であった時代があった。
 しかし、ここにきて「その時代は終焉を迎えた」と言ってよさそうである。
 宮型霊柩車を選択するも洋型霊柩車を選択するも、また通称「寝台車」であるバン型霊柩車を選択するも、遺族の自由ということである。そしてどの葬祭業者においても消費者の選択権が確保されるためには、霊柩車の共有化、公平利用の原則が確立されるべきだろう。

 新型インフルエンザの脅威のみならず、感染症防御、公衆衛生の確保において葬祭業者はもちろんのこと霊柩車の搬送においても重要視される。また、葬祭業者がしばしば死者の家族が「遺族」になって最初に面会する者であるように、霊柩車は死者を最初に取り扱う物である。それだけにベッドからストレッチャーへ、そして霊柩車へ、そして安置へという動作一つひとつが重要になる。

 霊柩車の問題については北米をあまり見倣う必要はないだろう。宮型より洋型が優位になったとはいえ、あの尊大な霊柩車のありようはどうかと思うからだ。リムジンだ、ベンツだ、と大層がる時代は過ぎ去るだろう。むしろ丁寧な搬送こそが遺族の心をつかむだろう。
 日本の霊柩車保有者の団体である全霊協が災害時の遺体搬送に力を入れていることは大切なことに思われる。それだけではなく全葬連も互助会の団体である全互協も農協も、そしてIFSAも、災害時にはそれぞれで被災地支援を行うのではなく、協調し合って支援を行える時代が来ることが望ましい。

 寝台車も、そして斎場も、寺院も大災害では有用な道具であり施設となりうる。そうした役割が事前に徹底して告知されているならば、生活者から厚い信頼を得るのではなかろうか。人々の認識もきっと変わるだろうと思っている。

■プレニード
 NPOリスシステムが「生前契約」を開始したのは92年のことであった。これは画期的なことであった。
 北米のプレニード・アレンジメント(葬儀の生前契約)を、死後の葬儀を含む事務処理を生前に契約しておくということに拡大し、本人の権利として確立したからだ。

 いま多くの事業者が、契約まではいかないが事前準備システムを「生前予約」として取り組もうとしている。多くの事業者にとっては顧客の事前確保のためだろうが、それが顧客である生活者自身に意味のあることとする必要があるように思われる。
 もう既に高齢者遺棄の事例が見られるようになり、家族が解体し、孤独死の事例も多く見られる。上野千鶴子氏(東大教授)が言うように、物理的に単独で死ぬのが悪いということではない。しかし、他者から一切顧みられず、行政からも見放され、おまけに死後放置され、腐敗臭によってしか発見されない死、そうした死を招かない仕組みは必要なことであろう。

 遺族に死者を弔う自由と権利があるように、死者にも弔われる権利がある。どのような弔われ方が価値があるかを決定するのは、世間でも宗教者でも葬祭業者でもない。死者とその家族に決定権がある。場合によれば死者の側にいたのは家族でない者かもしれない。血縁に拘らず、本人と深い関係をもっていた人を「近親者」と呼ぶなら、その人にも権利がある。
 近年の「家族葬」が「血縁だけの遺族」によって勝手に営まれ、死者本人と親しかった「精神的な近親者」を排除するケースがある。これを避けるには本人が意思表示を事前にしておくしか方法がない。

■火葬と死穢意識
 長く火葬を拒んでいたキリスト教のローマ・カトリック教会も60年代に火葬を解禁して以来、世界的に火葬が増加している。
 北米でもまだ土葬を凌駕するまでには進んではいないが、飛躍的に火葬が増加している。同じアジアの韓国、中国でも火葬が進んでいる。
 明治末期に伝染病予防法を契機として日本では火葬率が増加し、60年に6割を突破以降急激に増加し、いまでは世界一の火葬率99%になっている。

 火葬率の増加には公衆衛生の認識の深まりだけではなく、土葬文化を支えていた地域共同体の弱化が影響した。
 火葬が公衆衛生上歓迎されるべきならば、火葬場という施設も尊重され、公共施設として地域で理解されるべきだろう。それが死穢意識が依然として強く残存し、迷惑施設として取り扱われる事態は改善される必要があるだろう。
 斎場もそうである。「近くにほしいが、あまり近くは困る」というのが「あたりまえの意見」になってはいけない。「死に関する施設」が「迷惑施設」とされ、はては「教育上よくない」という暴論も平気で出ているのが日本の実情である。

 死は「自宅の外」で発生し、葬儀が自宅で行われなくなり、死が人々に脅威ではなくなり、きれいに自分の生活の外で行われるようになることがいいことなのか。  自分たちの文化の問題として少し真剣に考えるべきではなかろうか。死の体験を家族の死の場合でも体験せず、目の前を通り過ぎるだけになることはけっしていいことではないと思う。
 火葬施設の近代化に文句の一つもないけれども、「きれいに」と人々が願う心情が、死のほんとうの体験や死穢の意識の助長になるとしたら複雑な感じがする。
 ほんとうは火葬場も斎場(葬儀会館)も1ヵ所くらいは不自由なところがあったほうが、考えるきっかけになるのでは、とひねくれた考えもしてみる。

■葬祭ディレクター―人材の育成
 葬祭ディレクター技能審査が開始されて本年で14年目になろうとしている。
 この審査には「現場では役に立たない」という意見も相変わらず多いことは承知している。また仏教界の一部には「葬祭ディレクター」を国際的な職名としての「フューネラルディレクター」の日本語版ではなく、あえて「葬儀を導師に代わって差配しようとする(不埒な)者」と誤訳してみせて煽る者もいる。

 葬祭従事者がきちんとした知識と技能をもち、消費者保護の意識をもち、見識と誇りをもって仕事ができるようになること、そして社会もきちんと認めることが社会の健全性のためにもいいことであるはずだ。宗教者も死者や遺族のために協調して葬儀をサポートすることは歓迎すべきではないか。それを一部が僧侶の権限が侵されるという煽りを行うのを憂う。もっとも一部の不心得者が葬祭ディレクターにいては問題であるのは言うまでもない。

 近年、葬祭業に新規参入している事業者や従事者の中には、葬祭業の内部にいるだけでは発見しにくい目をもって、葬祭業の進化、深化、さらには社会にとってのあるべき姿を指し示す人が多数いる。業界が外に開かれているということは業界にとっては、脅威だけではなく、改善に必要なことである。これに過剰な障壁を作ろうとすることは避けるべきである。
 だが新規参入者の中には、いたずらに葬祭従事者に対する社会的偏見を煽り、見識も能力もないのに自らだけを益しようとする者がいるのは事実であるし、虚業家もいることは心配している。新規参入者は「葬祭業」に対してもっと謙虚であるべきだと思う。

 この業界に必要なのは、人材を発見、教育し、また、新たな感性、知見に逆に学ぶことであると思う。
 葬祭ディレクター技能審査は、資格を示すIDカードが重要なのではなく、これを教育の機会として生かすことが重要なのである。そして生活者に信頼される葬祭ディレクターが一人でも多く育つことが重要なのである、と筆者は考える。

■消費者からの信頼
 米国でフューネラルロー(葬儀に関する消費者保護のための法令)があるのは、葬祭業者の消費者保護ができていなかったからである。その規制のためにできたもので、こうした法令があることは自慢になることではない。

 近年日本においても、公正取引委員会や総務省の調査が葬祭業に対して行われているのは、葬祭業界に消費者保護上の問題があるからである。
 社会的規制が出てきたということは改めるべき事態があるからで、業界はもっと真剣に捉える必要があるように思う。
 必要なのは法令ができることではなく、業者の自主倫理基準の作成であり、情報のわかりやすい開示であるように思う。

 全葬連がガイドラインを作成した。内容は不充分かもしれないが、こうした積み重ねが業界を改革し、ひいては消費者の信頼を得るものに繋がるはずである。全互協もJAも全葬連のガイドラインを超えるものを作ればいい。こうした競争は消費者にとっては歓迎すべきことである。
 消費者の信頼を得ると共に、いのちの尊厳を守る文化に貢献し続けることは、葬祭業の役割であると同時に誇りの根源であるように思う。

 いま「消費者主体へ」とサービスについて語られ、それは葬祭業にもあてはまることである。葬祭業者は意識を変えることが求められている。
その反面、「倫理をなくした消費者」も少なくない。
葬儀費用が回収できない事例は全国的に明らかに増加している。「遺族」でありながら、弔い、葬りをできれば回避したいと考え「死体処理」として葬儀を営む遺族も多いし、残念ながらこれから増加するだろう。

 おそらく本稿には妄言と指摘される部分や誤りも含んでいるだろう。また「葬儀の現場」から離れた言葉の羅列かもしれない。特に葬祭従事者の就労環境は必ずしもいいものではない。仕事特有のストレスを抱えている。これのケア体制は今後考えるべき課題である。
 葬祭業はイベント業者ではないことは言うまでもない。葬祭業から「遺体の取扱」を除くことが近代化ではない。

 この不況下、死亡者数は増加するものの、葬儀の小型化に伴い、葬儀単価の低下は避けられないだろう。葬祭業界は高度経済成長期に見た「夢」をもう見ることはないだろう。それだけに葬祭業とは、何を、どのようにすべきか、という原点からの問いが必要なのだろう。




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